「新耐震」なら大丈夫!? 「旧耐震」と「新耐震」

こんにちは、山猫百貨店一級建築士事務所の山根です。

今回は木造住宅の耐震基準について書きたいと思います。

突然ですが、『旧耐震』『新耐震』という言葉を聞いたことがありますか?

中古住宅を購入しようと思っている方や、ご自宅の耐震診断・改修にご興味のある方は知っているかもしれませんね。

建築の世界でも、材料や技術、考え方はより良いものを目指して更新されています。

その中でも、地震の多い日本ではこれまで多く更新されてきた耐震基準。

1981年6月1日には、建築基準法の構造基準が大きく改正されました。

この基準以降を『新耐震』、以前を『旧耐震』と呼んでいます。

『新耐震』は、震度6強~7程度の揺れでも倒壊しないような基準いわれています

つまり、『旧耐震』は大きな地震(震度6強~7程度)に耐えられない構造基準だということです。

・・・で、なんですが。

『新耐震」なら安心なのか???という疑問が今回このblogを書くきっかけとなっています。

まず、これを見てほしいです。

出典:国土交通省ホームページ(熊本地震における建築物被害の原因分析を行う委員会 報告書<概要版>)より

これは熊本地震(2016年)における被害状況の調査により作成されたものです。

建築業界にいる僕は専門誌や勉強会・講習などでこのグラフを何度も目にしてきましたが、皆様はいかがでしょうか?

このグラフのオレンジ色部分は熊本地震で被害の多かった地域での木造住宅の建築時期別の「倒壊・崩壊」の割合を示しています。

建築時期による違いは、

「~1981年5月」(旧耐震)28.2%倒壊・崩壊

「1981年6月~2000年5月」(新耐震)8.7%倒壊・崩壊

「2000年6月~」(2000年基準)⇒2.2%

「旧耐震」の住宅は約3割、「新耐震」(~2000年5月)の住宅は1割未満の倒壊・崩壊です。

「旧耐震」よりも「新耐震」のほうが地震に強い、のは明らかですが、約1割の「新耐震」基準の住宅でも倒壊・崩壊しています。

住宅の倒壊・崩壊というのは、その中にいる人の命に危険がおよぶということです。

家が傾いても倒壊・崩壊する前に逃げられればよいですが、幼い子供や高齢者にはそれができないこともあるでしょう。

さて、グラフの「2000年6月~」(2000年基準)とは何でしょうか?

実はここでも木造構造基準に大きな改正がありました。

耐力壁をバランスよく設置することや、接合部を金物等で緊結すること、基礎形状の規定などが盛り込まれました。

これは1995年の阪神淡路大震災(兵庫県南部地震)を受けての改正です。

「2000年6月~」(2000年基準)2.2%

0%になることが望ましいですが、かなり崩壊・倒壊の割合は小さくなってきました。

熊本地震を受けて、現行法の問題点も浮かび上がってきたので今後また法改正があり、より良い基準に生まれ変わっていくと思います。

「旧耐震」は安全ではありません。

「新耐震」も安全とは言えません。

「2000年基準」も課題が残っています。

「中古住宅を購入するなら新耐震基準のものにしましょう」なんて聞くと、「おいおい」って思います。

新耐震なら安心と言いたげな記事もインターネット上では目にします。

「新耐震」なら大丈夫なんて、僕は決して言えませんね。

30年以上前の基準を「新耐震」なんて呼ぶもんじゃないですよ。

1981年はファミコンも発売されてない時代ですよ…。

ゲーム業界が進歩しているように構造基準も更新されています。

「旧耐震」の住宅はもちろんですが、木造住宅であれば「新耐震」でも耐震改修したほうが良いと考えています。

平成5年(1993年)に確認申請をした住宅のリノベーション計画が山猫百貨店一級建築士事務所の設計で進行中ですが、耐震改修を行う予定です。

↑リノベーション計画進行中の既存住宅床下

なかなか既存住宅の耐震改修は難しいところもありますが、できるだけやっておきたいです。

この案件では、接合部の補強、水平構面の補強、耐震壁の補充、梁せい補強などを考えています。

断熱改修なども含めてまたblogで書きますね。

耐震基準が現行法に満たない場合は、耐震改修をして安心して過ごせる住まいで生活したいですよね。

新築を計画するときは現行法ギリギリではなく余力を持った構造計画が大切です。

大きな地震でも倒壊しない住宅が当たり前の時代にしましょう!!